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子宮頸がんワクチンんは副作用が怖いから接種しないのが常識?

先日、LINEグループで子宮頸がんワクチンの話題になりました。

 

中学生以上の娘さんがいる方達は、みなさん「子宮頸がんワクチンは受けさせていない。」「受けさせなくてよかった。」とおっしゃっていました。

 

子宮頸がんワクチンは副作用が怖いというイメージがありましたが、子宮頸がんの患者数が増えているというのも聞いたことがあります。

 

実際どうなっているのか確認してみたところ、産婦人科学会は接種が必要としていて、厚労省は積極的な接種は中止しているとしています。

 

子宮頸がんワクチンを受けさせるかどうかは親の判断が大きいと思いますが、この判断をするのはとても難しいなと思ったので、調べてみました。

 

私も娘がいるので、人ごとではありません。

日本では接種率がとても低い子宮頸がんワクチン

日本は子宮頸がんワクチンの接種率が異常に低いそうです。

 

日本での子宮頸がんワクチン接種率

日本での子宮頸がんワクチンの接種率は2000年生まれの子以降急激に減り、現在16歳の子では0.1%しか接種していません。

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出典元:日本産婦人科学会学術講演会

 

 世界での子宮頸がんワクチン接種率

WHOの情報によると、国の予防接種プログラムとして子宮頸がんワクチンが導入されている国は、92カ国だそうです。(2019年2月時点)

 

各国の接種率はこちらです。1%を切っている日本の接種率がどれだけ低いかがよくわかります。

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出典元:日本産婦人科学会学術講演会

 

日本の子宮頸がんワクチンの接種率が異常に低い理由

 

以前は接種率が70%を超えていた時期もあったのに、2013年以降から急激に接種する人が減ったようです。

 

考えられる理由を挙げてみます。

 

考えられる理由
  1. 副作用の報道を観て怖いと思うから
  2. ワクチン接種の積極的な推奨が中止されたから
  3. 子宮頸がんワクチン接種反対派の意見がある
  4. 他の定期接種のようにお知らせが来ない

 

ワクチン接種が原因で重篤な症状が出ると思うと、怖くて子供に受けさせようと思えませんよね。それに、国が積極的な推奨を中止しているのもとても気になります。

 

上記1.から3.について、詳しく調べてみました。

 

子宮頸がんワクチンの副作用についての報道

子宮頸がんワクチンといえば、副反応で歩けなくなったり、日常生活が送れなくなるほどの症状が出たという報道をよく聞きます。

 

薬害訴訟弁護団もあり、各地で集団提訴もされています。

 

日本産婦人科学会のHPには、機能性身体症状は子宮頸がんワクチンを接種しなくても起こり得ると書かれてあります。

 

また、子宮頸がんワクチン接種による重篤な副反応があった人数のうち、回復していない人が183人(接種人数に対して0.005%)だそうです。

 

つまり、多くの人が副反応から回復しているというデータです。

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出典元:日本産婦人科学会学術講演会

 

 重篤な症状が回復されていない方が186人もいらっしゃるというのは多く感じますが、割合が0.005%という数字にされると、すごく低いように感じてしまいます。

 

子宮頸がんワクチンの積極的な推奨が中止されていること

子宮頸がんワクチンは定期接種であるものの、厚生労働省により2013年から現在まで積極的推奨中止とされています。

 

積極的推奨中止に至った経緯

2010年 厚生労働省はワクチン接種緊急促進事業を開始

2012年 10月の調査では接種率67.2%

2013年 全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会が組織される

     接種後の慢性疼痛発症例に関する報道

    子宮頸がんワクチン定期接種開始

     厚生労働省は定期接種の積極推奨一時差し控えの通知

2015年 WHOが「ワクチン接種と副反応の因果関係は無い」と日本に勧告

2016年 集団訴訟

 (参考元:Wikipedia日本産婦人科学会学術講演会

 
医学会の考え

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日本医師会、日本産婦人科学会、日本小児科学会はどんな考えか確認してみたところ、子宮頸がんワクチンの積極的推奨の早期再開を求めています。

 

日本医師会

 日本医師会はHPVワクチンの接種率向上に向けて、声明を発表する方向で検討を始めた。HPVワクチンの必要性を国民に幅広く周知し、積極的な接種を促す。これまで得られた医学的知見を盛り込んだ声明を取りまとめる方針だ。

引用元:MEDIFAX

 

日本産婦人科学会

日本産科婦人科学会は、先進国の中で我が国においてのみ将来多くの女性が子宮頸がんで子宮を失ったり、命を落としたりするという不利益が生じないためには、科学的見地に立ってHPVワクチン接種は必要と考え、HPVワクチン接種の積極的勧奨の再開を国に対して強く求める声明を4回にわたり発表してきました。

引用元:産婦人科学会HP

 

日本小児科学会

科学的調査結果に基づき、我が国における子宮頸がん予防ワクチン接種後の複合性局所疼痛症候群等の発生に明らかな増加がなければ、有効性とリスクを勘案して、積極的な接種差し控えを解除することが必要と考えます。

引用元:日本小児科学会HP

 

2019年に、日本産婦人科学会がHPVワクチンの積極的勧奨再開に関する要望書を提出しています。

www.jsog.or.jp

WHOが選出した国際委員会の声明

日本が子宮頸がんワクチンの接種を積極的に推奨していないことに対して、WHOが委員を選出した「ワクチンの安全性に関する国際委員会」からこんな声明が出されています。

専門家の副反応検討委員会は、子宮頸がんワクチンと副反応の因果関係は無いと結論を出したにもかかわらず、政府は予防接種を再開できないでいる。以前からGASVSが指摘しているとおり、薄弱なエビデンスに基づく政治判断は、安全で効果あるワクチンの接種を妨げ、真の被害をもたらす。若い女性が本来なら避けられる筈の子宮頸がんの被害と脅威に暴露され続けている

引用元:Wikipedia

 

子宮頸がんワクチン接種推進派ではない意見

 医学会やWHOなどは、子宮頸がんワクチンの接種を推進していますが、反対している団体や医師もいます。

薬害オンブズパーソン会議

薬害防止を目的にしたNGO団体です。

薬害オンブズパーソン会議では、「子宮頸がんワクチンの有効性と安全性は証明されていない」としています。

 

子宮頸がんワクチンの副反応であるとする医師

複数の医師が、子宮頸がんワクチンが原因で重篤な副反応を引き起こしたと主張しています。

(その症状を「HANS(子宮頸がんワクチン関連神経免疫異常症候群)」と呼んでいます)

  • 西岡 久寿樹医師(一般財団法人難病治療研究振興財団 理事長)
  • 横田俊平医師(横浜市立大学名誉教授・元日本小児科医学会 会長)
  • 池田修一医師(元信州大学医学部長・脳神経内科医)
  • など

西岡医師は、このように言われています。

私たちは別に『反ワクチン』ではないし、利益相反もない。ただ、HPVワクチンを打って困っている子どもたちが(診察に)来る。その子どもたちに、どういう治療が一番なのか。それが臨床の現場では厳しく問われている。

引用元:IWJ

 

ワクチンの安全性に疑問を持っている医師の方たちは、脳神経やリウマチの専門家などです。

私の勝手な印象ですが、報道されているような副反応が体に出た時に、まず受診する科の先生たちではないかなと思いました。

 

直接多くの患者さんの症状を見ている先生達が、子宮頸がんワクチン特有の症状と考えていることは重要な気がします。

 

難病治療研究振興財団

本財団の調査によるとHPVワクチン勧奨中止を境に新規患者は急激に減少し、2016年は1名、2017年は0名であることから、症状発症にHPVワクチンが関与していることは紛れもない事実といえます。

引用元:一般財団法人難病治療研究振興財団HP

 

各国にある被害者団体

海外にも被害者団体があり、2018年には日本、コロンビア、スペイン、イギリス、アイルランドの被害者団体の代表者などが集まり、シンポジウムが開かれています。

 

また、上記5カ国は子宮頸がんワクチン接種中止の共同宣言を行なっています。

参考:HPVワクチン薬害訴訟全国弁護団

 

 

子宮頸がんの特徴

子宮頸がんワクチンの副反応で苦しんでいる方がいる一方で、子宮頸がんで苦しんでいる人もいます。

 

子宮頸がんは、婦人科検診で検査できるガンで、早期発見すれば治療しやすいですが発見が遅れると治療が難しいそうです。

 

そのほか、こんな特徴があります。

(参考:国立がん研究センター日本産婦人科学会

 

子宮頸がんの特徴

・性交渉により感染する

・子宮がんのうち、7割は子宮頸がん

・進行すると他臓器に転移することがある

・子宮頸がんと診断されるのは20代から増加し30代後半がピーク

・状況により子宮全摘出の治療が行われることもある

・2000年以降、患者数と死亡者数とも増加傾向
毎年1万人がかかり、3,000人が死亡している

 

タレントの原千晶さんが子宮頸がん治療で子宮全摘出された体験談を話してらっしゃいます。

 

 

子宮頸がんワクチンを打つ年齢

日本の産婦人科学会や日本小児科学会が推奨している子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の接種年齢はこちらです。

  • 接種対象年齢は10歳以降
  • 14歳までは強く推奨
  • 45歳までの女性の接種も推奨

子宮頸がんワクチンは定期接種のため公費で打つことができますが、日本での定期接種対象年齢は中学1年生から高校1年生までとされています。

2019年9月現在、定期接種対象者は高校1年生に相当する年齢の女性までとなっている。9月中に接種を開始しないと、当該年度中に3回接種が完了せず任意接種(自費)となってしまうため、注意喚起がなされている

引用元:Wikipedia

 

子宮頸がんワクチンは初めて性行為をする前に接種することが推奨されていますが、性行為経験者でも接種を勧められているようです。

 

大人になっても子宮頸がんワクチンを受けられる?費用や接種場所は?

定期接種の時期(高校1年生まで)を過ぎても、子宮頸がんワクチンは受けられますが、病院によって年齢の上限が違います。

 

費用

自費になるので、3回の接種で5万円掛かります。

市区町村によっては、定期接種の時期を過ぎた人を対象に補助を行なっているところもあるかもしれません。

 

場所

内科や産婦人科で接種できるので、事前に子宮頸がんワクチンの予防接種を行なっているか確認してみるといいと思います。

 

男の子も子宮頸がんワクチンを打つ?

男性でも子宮頸がんワクチンを接種できます。

 

男性の場合、口腔HPV感染率が低下したという研究結果があり、それが中咽頭がんの予防にもなると言われています。

「これは実に重要です」と言い添えた。その理由は、中咽頭がんは早期の治療可能な段階で発見することが困難なためである。50%以上の口腔がんは、発見されるまでに既に身体の他の部位に転移している。

現時点で口腔HPV感染を予防することにより、将来の中咽頭がんを予防することができるとChaturvedi氏は述べた。

引用元:海外がん医療情報リファレンス

 

 さいごに

できる範囲で調べてみましたが、やっぱり自分の子供に子宮頸がんワクチンを接種させるかどうかは、簡単に決められません。

 

接種年齢のお子さんを持つ方たちは、そんな難しい選択をしてきたということですよね。

 

現在も副反応が治っていない方たちの治療方法が、早く見つかることを祈っています。

 

それに子宮頸がんが増加しているのも心配です。早くワクチンの安全性が確実になって欲しいです。

 

このワクチン接種の議論のどこにも、政治的なことや製薬会社などとの利益相反がないことを信じたいです。

 

最後までお読みいただきありがとうございました♫

 

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